災害時の被災状況の把握に無料通信アプリ、ＬＩＮＥを役立てようと倉敷市真備町で行われた防災訓練で参加した半数以上の人が「大雨の際に使える」と回答したことが分かりました。

この訓練では６月２日、大雨による水害を想定しＬＩＮＥの専用アカウントに登録した３９８人が被災した場所の写真や位置情報２７６件を送り合い情報を共有しました。
その後のウェブアンケートで「大雨の時に使えると思ったか」という質問に対し半数以上が「使えると思う」と答えたということです。具体的な意見では被害の位置が分かるため現在の状況が分かりやすかった、浸水している場所を避けて行動できそうという肯定的な意見のほかシステムへの慣れが必要、高齢者には難しかったという意見もありました。
このシステムは大手ＩＴ企業や国の研究機関で作る「ＡＩ防災協議会」が開発したもので訓練の参加を呼び掛けた高梁川・小田川緊急治水対策河川事務所では広く取り組みを周知し本格導入に向けた可能性を探りたいとしています。