大規模災害で陸路が寸断されたら…。そんな事態を想定した物資の海上輸送訓練が、２月１６日、高松港で行われました。南海トラフ巨大地震でも活用が見込まれています。

訓練は、大規模災害時に港のネットワークを支援活動に生かそうと、四国地方整備局などが行ったもので、職員約３５人が参加しました。土砂崩れで陸路が使えず被災地が孤立したという想定のもと、高松港と小豆島の間で物資や被災者を輸送し、その手順や課題を確認しました。

（小林宏典記者）
「陸路が使えないような大規模災害の時には、こうした船や港の機能が重要になります」

港のネットワークを生かした支援活動は、東日本大震災では緊急物資や石油の輸送に、熊本地震では停泊した船を利用した入浴や洗濯など、過去の大規模災害で実績を重ねてきました。さらに、県をまたぐ甚大な被害が想定される南海トラフ巨大地震でも、支援を行き渡らせる重要な選択肢として位置づけられています。

（四国地方整備局港湾空港部　村上学港湾空港企画官）
「地震にも強い岸壁を整備している。様々な選択肢で支援ができることが被災者の迅速な支援につながる。その意味で選択肢を広げることが重要」

四国地方整備局では港のネットワークを強化し迅速な災害対応に生かしたいとしています。